子どもを育てるうえで最大の悩みのひとつが「教育費はいくら必要か」です。少子化が進んでいる今でも、教育費の負担は家庭にとって大きなテーマ。実際に必要な金額を具体的に把握し、無理なく準備することが安心につながります。
教育費の総額と内訳
文部科学省の調査では、幼稚園から大学まで全て公立に通った場合の教育費は「約1000万円」とされています。一方で、小学校から私立に通うと「2000万円超」に跳ね上がります。これは学費だけでなく、塾代や習い事費用、通学費などを含めた金額です。
内訳の一例は以下の通りです（1人あたり）。
- 幼稚園（公立3年）：約70万円、私立なら約150万円
- 小学校（公立6年）：約200万円、私立なら約900万円
- 中学校（公立3年）：約150万円、私立なら約400万円
- 高校（公立3年）：約120万円、私立なら約300万円
- 大学（国公立4年）：約250万円、私立文系で約400万円、理系や医学部ならさらに高額
つまり、ルート次第で教育費は「1000万〜3000万」と大きく差が出るのです。
教育費シミュレーション
例として、2人の子どもを持つ家庭のシナリオを考えてみます。
ケース1：公立中心＋国公立大学
総額：約2000万円
→ 月あたり約9万円を18年間かけて準備するイメージ。
ケース2：私立中高＋私立大学
総額：約4000万円
→ 月あたり約18万円の準備が必要。奨学金や親の支援が前提になる家庭も多いです。
このシミュレーションを見ると、全額を家計だけで賄うのは現実的ではないことが分かります。だからこそ「児童手当」「積立投資」「奨学金」の3本柱をうまく活用することが重要です。
児童手当を教育費のベースに
児童手当は0歳から中学卒業まで支給され、総額で約200万円になります。（2025年現在の児童手当では）これを全額教育費に回すだけで、大学入学金や初年度の費用をまかなえる可能性があります。
例えば、児童手当を銀行口座に寝かせるのではなく、低リスクの投資信託で運用すれば200万が220〜250万になる可能性もあります。無理なく増やす工夫が大切です。
積立投資と学資保険の活用
2024年から新制度になったNISAは、教育資金づくりにも有効です。月2〜3万円を18年間積み立てれば、年利3〜4％で運用した場合、約700万〜800万に成長します。学費の大部分をカバーできる規模です。
一方で「確実性」を求めるなら学資保険も選択肢です。返戻率はかつてより下がっていますが、強制的に積み立てられるメリットはあります。家計管理が苦手な家庭に向いています。
日常の節約術で教育費をひねり出す
教育費を準備するには「収入を増やす」よりも「支出を減らす」工夫が現実的です。
- 習い事は数を増やすよりも「子どもの興味や継続性」で選ぶ
- 教材や制服はフリマアプリやリユースを活用
- 通信教育で塾代を抑える
- 家族のレジャー費を一部「教育的な体験」に置き換える（キャンプや博物館など）
無駄を削るよりも、「同じお金でより教育効果が高い選択肢」を探すのがポイントです。
教育費Q&A
Q. 教育費は全部準備しなきゃダメ？
→ いいえ。奨学金や奨励金、本人のアルバイトも一般的です。親が全額背負う必要はありません。
Q. 貯金と投資、どちらを優先すべき？
→ 生活防衛資金をまず貯め、そのうえで長期投資を教育資金に回すのがおすすめです。
Q. 大学費用だけ準備すればいい？
→ 高校までに塾代や受験料がかかるので、早めに中学・高校時点の費用も見積もりましょう。
まとめ
教育費は大きな負担ですが、正しく把握し、早めに行動すれば対応可能です。
- 進学ルート次第で1000万〜3000万円かかる
- 児童手当やNISA積立で効率的に準備できる
- 奨学金や本人負担も一般的で、親が全てを担う必要はない
大切なのは「少しでも早く」「無理のない形で」始めること。教育費は家庭の未来を支える大切なお金です。今日から一歩踏み出して、安心できる子育てライフを築いていきましょう。
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